家を購入を考える際、「新築と中古どちらが良いのか」と悩まれる方も多いのではないでしょうか。新築には、新築の良い部分があり、中古にもならではのメリットがあります。
しかし、それぞれにデメリットもあるため、容易には決められないでしょう。
そこで今回は、新築と中古のメリット・デメリットを中心に、それぞれの特徴について解説していきます。これから物件を購入する予定の人は、ぜひ参考にしてみてください。
新築、特にマンションなどは、最新設備を備えているケースが多く見られるようになりました。
オートバスや断熱ガラスなどは標準的に備わっており、さらに床全体が暖かい床暖房や便利なカードキー、LED照明や生ゴミディスポーザーなどの最新設備が最初から備わっている物件が多いのもメリットと言えます。
オプションでさまざまな設備を設置することも可能なため、住環境が格段にアップするでしょう。
建設されて間もない新築物件は、経年劣化や使用感もなく、清潔できれいな状態です。
そのため、修繕費などもほとんどかからず、コストを抑えて住むことができるでしょう。
立地の良い場所は、すでに建物が建っており、新築物件は立地が良くないと言われることもあります。しかし、都市開発や建て替えなどが盛んなエリアの場合、以前よりも周辺の環境が良くなっているケースが多いです。
新築物件の場合、中古物件よりも購入時や入居の税金が安く済む場合があります。所有権を登記する際に必要な登録免許税は、中古物件よりも新築物件の方が抑えられています。
さらに、固定資産税は、条件を満たせば、新築から3年間半額になる制度があります。
新築マンションの場合は5年間です。
新築物件のデメリットについても解説していきます。
新築物件は、設備や建物が新しいため、中古物件よりも価格が高めに設定されています。
さらに、売主である不動産会社がおこなう広告の宣伝費用や営業にかける人件費といったコストも上乗せされます。マンションのように複数の部屋・物件を紹介する場合は多少費用を抑えられますが、中古と比べると高い価格設定となります。
新築物件の場合、まだ建物が完成していない状態で販売する「青田売り」が多いでしょう。
実際に住む物件の中を見ることはできず、図面やモデルルームで確認して購入します。眺望や日当たりなどは、実際の物件に入ってみないと分からない部分です。
そのため、実際に入居してみたらイメージと違いがっかりすることも。
物件が完成する前に購入しなくてはならない点が大きなデメリットと言えます。
新築物件は、場所や販売される時期が決まっています。
そのため、自分の希望の立地に住めるとは限りません。販売中のマンションから物件を選ばなければならず、選択肢の狭さがデメリットです。
新築マンションの場合、購入時に修繕積立基金がかかることが少なくありません。共用部分の修繕に備えて、数十万円出さなければならず、大きな出費です。
しかし、自分たちも使う部分の修繕費として充てられるため、デメリットとは言えないかもしれません。
さらに、新築物件の場合、水道を新たに整備する必要があり、こちらも数十万の費用が必要です。
ここからは中古物件のメリットについて解説していきます。
中古物件の場合、販売経費が上乗せされないため、新築物件と比べ安く購入することができます。
ただし、売主が個人ではなく不動産会社である場合は、価格が高くなりがち。
不動産会社が、個人の物件を買い取りリフォームや修繕をし販売する買取販売では、販売経費が価格に上乗せされます。売主が個人か不動産会社か、確認するとよいでしょう。
中古物件は、すでに建築されている物件です。
そのため、実際の物件を見ることができ、眺望や日当たりなど確認できます。
また、隣人や管理組合の様子などもチェックできるため安心です。
中古物件は、新築物件と比べてさまざまな時期や場所で売りに出されていることがほとんどです。
物件の選択肢が多いため、希望の立地も見つかりやすいでしょう。
中古で故入試た場合、修繕積立基金や水道負担金の支払いは不要です。
続いては中古物件のデメリットについて紹介します。
中古物件の場合、経年劣化によるダメージが建物や設備に出ているケースが多いようです。築年数が経つほど、設備が古くなるため、修繕費用もかかる傾向にあります。
また、最新の設備を導入しようとしても、建物が古く設置できないケースや後付けできないケースもあります。
マンションの場合、同じマンションから一度に何部屋も売りに出されることは珍しいです。
そのため、別の階や方角など選択肢が狭くなるでしょう。
中古物件の売り主が個人の場合、物件価格自体には消費税はかかりません。
しかし、このように消費税がかからない物件は、住宅ローン控除の額が少なくなります。住宅ローン控除で返ってくる税金は10年間で最大200万円。
新築の場合、最大400万円となるため半額です。
仲介会社を通して中古物件を購入する場合、手数料がかかるのがデメリット。
物件価格×3%+6万円+消費税が手数料の上限です。
参照元:大和ハウス/中古住宅を購入する際にかかる仲介手数料、諸費用とは?(https://www.daiwahouse.co.jp/stock/column/purchase/vol01/)
物件を購入したにかかる費用は、住宅ローンや住居費、固定資産税、都市計画税です。
固定資産税、都市計画税は、土地と建物にかかります。
建物の税額は3年ごとに更新されるため、古い物件ほど税額が安いのが特徴。このように立地と広さが同じ物件の場合、築年数が古い中古物件の住居費は安くなるでしょう。
しかし、一戸建て住宅の場合は、少し事情が異なります。
新築時に課税されてから3年、マンションの場合は5年まで、固定資産税額が安くなるため、新築物件の方がお得です。
マンションは、毎月管理費や修繕積立金が必要。
中古マンションでは、修繕積立基金が少ない場合や定期的なメンテナンスがされていない場合、修繕の際に一時金を請求されることがあります。このような事態を防ぐためにも、中古物件を購入する際は、修繕について確認しましょう。
中古・新築物件のどちらも、いずれはメンテンナンスが必要になります。中古物件の場合、築年数によっては早い時期に修繕しなくてはならないことも。
急な支出に備えて、ある程度貯金をしておくことが重要でしょう。
一般的に、中古物件の方が価格が安い傾向にあります。
しかし、物件の立地や築年数、広さによっては中古物件の方が高くなることも。そのため、中古だから新築よりも安いと決めつけるのは、よくありません。
また、価格は地域によってもことなるため、注意が必要です。物件を選ぶ際は、それぞれの条件と価格を比較し決めるとよいでしょう。